たとえば、インターネット上のブログに、○○は童貞、などといった特定個人を誹謗中傷する記事が掲載されている場合、対応としては次のものが考えられる。

① 刑事告訴
     警察が動いてくれれば、最も有効な手段となる。しかし、警察は忙しいので、事案によっては、動かないケースもある。警察が動けば、サービス提供会社(ライブドアブログなど)によっては、問題となるサイト等をすぐ消す場合がある。

② ブログの管理者への通報
     たとえば、グーグルの管理するBloogerなどは、ブロコンテンツポリシーに違反するブログに対する通報を受け付けている。もっとも、通報を受けた後、当該ブログを削除するかどうかは、グーグルの判断に任されている。

③ 内容証明郵便の送付
     ブログサービスの管理者に弁護士名義で、内容証明郵便を送付する方法もある。②の方法よりは、問題となっているサイトが消去される確率が高くなる。しかし、グーグルなどは、東京本社に内容証明郵便を送っても、東京本社では、サイトの管理権限がなく、アメリカの本社でないと対応できないなどとして、対応してくれない場合もある。また、某社などは、本社所在地が不明な場合である。

④ 裁判上の手段
    最終的には、仮処分も含めた裁判上の手続による。

  実務上は、①ないし④の方法を組み合わせるなど、総合的な対応を検討することになる。